4割以上がオフィス勤務回帰している日本は、テクノロジーの関わり合いをポジティブに捉えられていない傾向にあることが明らかに
鳥羽 昭一
クラウドからエッジまで IT 資産の管理、検出、保護、サービスを自動化するプラットフォーム Ivanti Neurons を提供する Ivanti（本社：米国ユタ州ソルトレイクシティ、CEO：Jeff Abbott）は、「従業員のデジタル体験（DEX: Digital Employee Experience）において米国・英国・フランス・ドイツ・オランダ・オーストラリア・中国・日本の従業員、IT担当者、経営幹部10,000人以上を対象に、組織におけるDEXの優先順位と採用度、従業員の日々の業務体験の実態調査を実施しました。このブログでは、幅広い調査データの中から日本の一部の結果に焦点を当てています。
■日本は他国よりフルタイムで出社と最も高い結果
■対象：従業員、IT担当者、経営幹部の10,000人以上
『どの程度、リモートで仕事していますか？』の問いに、日本は「0%-フルタイムで出社」と回答した人の割合が44%で調査対象国の中で最も多い結果でした。2021年調査では、コロナ禍により急速にリモートワークが普及しましたが、オフィス勤務回帰の傾向が表れていると考えられます。
■日本はテクノロジーとの関わり方がやる気にどの程度影響していますか？
■従業員回答数：8,149人
■経営幹部回答数：849人
■IT担当者回答：1,708人
『テクノロジーとの関わり方がやる気にどの程度影響していますか？』の問いに、日本は「ポジティブに影響している」と回答した割合は、従業員（50%）、経営幹部（54%）、IT担当者（60%）ともに、最も低い結果でした。一方、中国は「全体的にポジティブに影響している」と回答した割合は、約9割と1位でした。
とりわけ、経営幹部が主体的に取り組まないと、DEXの向上は図れないため、テクノロジーを取り入れた業務設計が苦手な経営幹部が、その仕組を構築できないことに問題があるとも言えます。
■組織が提供するデジタルツールや環境に不満を感じたことありますか？
■従業員回答数：8,149人
■経営幹部回答数：849人
■IT担当者回答：1,708人
『組織が提供するデジタルツールや環境に不満を感じたことありますか？』の問いに、日本は経営幹部の70％が不満を感じていないことに対して、従業員やIT担当者は、40％以上が何らかの不満を感じていると回答したため、経営幹部と従業員とで、デジタルツールや環境面にギャップが生じていることが分かります。
■IT資産管理の追跡で使っているツール
■経営幹部とIT担当者を対象
■経営幹部回答数：849人
■IT担当者回答：1,708人
「IT資産管理の追跡で使っているツール」は何ですか？の問いに対して、「把握していない」と回答したのは日本が最も高い結果であった。
Ivantiの「2022年版従業員のデジタル体験（DEX）」レポートの日本語版は、こちらからご覧いただけます。
調査方法
Ivantiは、テクノロジーが生産性と従業員体験に与える影響について人々の考え方を理解するために調査を実施し、米国、英国、フランス、ドイツ、オランダ、日本、中国、オーストラリアのオフィスワーカー8000人、IT担当者1600人、経営幹部800人の意見を収集しました。
調査期間 ：2022年4月18日～2022年5月6日
調査機関（調査主体）：MSI(Ivanti)
調査方法（集計方法、算出方法）：多肢選択式オンライン調査
日本の回答数：従業員：1,028人、IT担当者：214人、経営幹部：105人
